自律神経失調症で休職したい場合職場に何と言えばいい?

自律神経失調症で休職したいんだけど…といったお悩みをいただきました。休職して大丈夫だろうかという不安がやはりあると思います。ですが社会の病に対する認識は昔に比べてだいぶ変わってきたんですね。今回はこれについてお伝えします。


こんにちは。心理カウンセラーの深海です。
MakeYouSmileマガジン!に投稿させていただきます。

今回は、ちょっと実務的(?)な内容をお届けします。

自律神経失調症と診断されたときに、療養のため休職をしたいのだけれど、職場になんと言ってよいのだか分からない……というご相談です。

なんと言ってよいか……というのも、絶妙なご相談ですが、要するに、「自律神経失調症です」と職場に明言して休職すると、復職後の役職や立場に支障が出るのではないか……もしくは、そもそも復職できないかもしれない……というご不安がある、ということですね。

心療内科系の問題を抱えて休職することになると、自律神経失調症に限らず、こうした不安を抱かれる方は少なくありません。

精神の疾患→重篤→復職が難しい、といったような、ひと昔もふた昔も前の認識が、未だに心のどこかに残っておられるからだと思います。

ご安心ください。現在では、会社側のほうで、「社員が心療内科系の原因で休職することになった場合、快く休職を認めたほうが、会社全体のためになる」という共通の認識ができあがりつつあります。

以前はやはり、心の問題を抱えた方への差別といいますか、白い目で見るような社会環境があったことは事実ですが、良くも悪しくも、こうした心の問題はだんだん一般的なものとなり、珍しいものではなくなりました。

適切な療養をすれば治る、復職できる、という認識も広まってきています。

何よりも、診療内科系の事情がある社員に、休職や復職を認めない、復職を認めても冷遇する、というのは、会社にとって不名誉なこととなりつつあるのです。

そして、現実的にも、既に仕事ができる方に、療養して戻ってきていただいたほうが、新入社員を雇用して1から社員教育をするよりも、会社にとってプラスになります。

ですから、もしも自律神経失調症で休職するような場合には、正直に診断書に「自律神経失調症」と書いていただいて、本来でしたら、差し支えはないはずです。

休職を希望する場合には、「自律神経失調症により、〇ヶ月の休職を要する」という診断書が出ますので、これで休職は可能です。

ただ、どうしても気になる場合や、「自律神経失調症」の名前を出されたくない……という場合には、診断書を書いていただく医師に、そのように相談してみてください。

医療機関の側も、「自律神経失調症と書かれたら……」という不安はよく把握しています。

そこで、その名前を出されたくない! というご相談があった場合には、なんとかして違う名前で休職の診断書をお出ししているところが多いのです。

例えば、「過敏性腸症候群」や、「めまい・頭痛・耳鳴り」「子宮内膜症」など、その方に具体的にあらわれている症状に注目し、症状にあわせた診断書をお出しするのは、わりあいに一般的な手法です。

ただ、その病名によって、何ヶ月の休職が可能なのか……というところは、やはり担当の医師とご相談いただくより他はないでしょう。

病名を「自律神経失調症」とする診断書でも、たいていの場合は休職の許可をとることはできるはずですが、一部に「自律神経失調症は病名ではない」という認識もあります。

というのは、自律神経失調症は不定愁訴の面がつよく、体の特定のどこかに病気が発見されるわけではないのですね。

ですから、海外に行くと、「自律神経失調症」に相当する単語はありません。

日本の国内の医師でも、「海外では存在しないのだから、自律神経失調症は、病気として認められない」という立場の方は少なくないのです。

というわけで、運が悪ければ、この病名では……と言われることがあるかもしれません。

そのときは、「抑うつ状態」など、やはり症状に即した診断名を下されるしかないですし、休職するときも、職場にはそのようにお伝えして休職するのが無難でしょう。

仕事も大切ですが体が資本です

ちなみに、「自律神経失調症」での休職は、一般的には3ヶ月です。

3ヶ月の療養期間をいただいて、復職が可能そうであれば復職しますし、まだ長引きそうならば、新しい診断書でさらに3ヶ月、休職を延長することができます。

ただ、半年間の休職を経て復職できないような場合には、退職となる場合が一般的のようです。

休職中は、会社からの給与か、もしくは健康保険の傷病手当金として、給与の2/3ほどが支給されるようになっていますから、自律神経失調症によって仕事の継続が難しそうだ……となったときにも、すぐに退職するのではなく、一度休職をして様子を見ることをおすすめします。

自律神経失調症の治療には、最初に3ヶ月の休職が認められていることからもわかるように、数ヶ月から半年、長ければ数年の期間を必要とします。

当然のこと、その間に治療費等のお金は必要になりますので、たとえ2/3であっても、収入が入ってくる手段は確保しておくにこしたことはないのです。

職場への伝え方に迷うこともあるかもしれませんが、基本的に、自律神経失調症であっても、普通の身体的な病気と同じように職場にお伝えしてよい時代がきていると言えます。

伝え方……といったような細かいところはあまり気に病まず、療養に専念していただきたい、というのが本音のところです。

自律神経失調症で休職したい場合のお話はいかがでしたか。心の問題を解決していくためのヒントを知りたい方はこちら

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